2019年から続く、新型コロナウイルス感染症の流行により生活スタイルを変えることを余儀なくされた。もちろん食生活にも変化を及ぼし、それを支えてきたスーパーマーケットもニーズが変容してきている。今後のスーパーマーケットはどうあるべきか。70年以上の歴史を持つ老舗スーパーマーケットで働く二人に聞いてみた。

ト一屋で働く社員

スーパー黎明期に創業

現在酒田市内に8店舗を構えるスーパーマーケット「ト一屋」。創業は昭和23年（1948年）。戦前から営んでいた金物屋が食料品なども取り扱うようになり「ト一屋」として創業したのがその始まり。その後、昭和20年代の後半ごろからセルフサービスというスタイルを取り入れスーパーマーケットとして営業を始め、日本のスーパー黎明期ともいえる時期から酒田市の食卓を支えてきた。

ト一屋をほかのスーパーマーケットと差別化している点のひとつが、店頭で売られる惣菜だ。人気のコロッケなど定番商品から、地元食材を使ったオリジナル商品など、多くの惣菜が取り揃えられ人気を呼んでいる。これらの惣菜のクオリティをあげたのが「センターでの作業の集中化」だ。取締役の荒木順三はこう話す。

「スーパー先進国のアメリカなどを参考にしながら、センターでの作業集中化を昭和50年代からはじめました。生鮮センター、惣菜センターといったもので商品を作り店舗に配送する。そうすることで特に惣菜に差が出てきたんです。それでほかのスーパーと差別化を図ることができました」

消費者の生活とともに変わるサービス

続けて荒木はト一屋の経営理念について話してくれた。

「“店は客のためにある”というのがト一屋の経営理念です。おいしいものを提供するのはもちろん、サービスの提供の仕方もお客様のためを思って変えていかなくてはいけません」

社会の変化により生活スタイルは変わっていく。それとともにスーパーマーケットに求められるものも当然変わっていくはずだ。それに応えていく。例えば「おいしいもの」を揃えるのもそのひとつだ。当たり前のようにも思えることだが、安さを売りにするディスカウントスーパーも出てきたなか、それらと差別化を図るためには「おいしさ」を追求するのもそのひとつの方法だという。実際に平成以降はおいしさを求める傾向がありそれに応える形でト一屋もその方向へ舵を切った。

そして生活の変化ということでは2019年以降の新型コロナウイルス感染症の流行は現在直面する問題だ。それにどう対応していくか。ト一屋をどう変えていくか。ト一屋という老舗スーパーで働くことについて、2020年以降に入社した、児玉晴哉と日向直史に話を聞いた。

地域密着型だからこそできること

児玉は2021年に埼玉からIターンで転職した。鶴岡出身の妻とともに、子育てを庄内でしたいということで、数年前から職探しを始めたという。

「私自身は東北とは縁もゆかりもなく、ほとんど来たことすらないという感じでした。でもあたり一面に広がる田園風景を見たときに、とても心が動き、感銘をうけたような気分になりました。だから妻の地元である庄内で子育てをすることは賛成でした」

でも、と児玉はいう。移住の際の不安は、自分の経験を活かせる仕事があるのかということだったという。

「私は10年ほど、いまと同じ惣菜などを作る仕事をしていました。その経験を活かせる仕事があるのか。これは偏見でしたが、そもそも仕事自体がどれだけあるのか、という不安すらありました」

そのなかで偶然ショウナイズカンを知り、都内でのイベントにも参加してさまざまな仕事があること、そしてト一屋というまさに経験を活かす場があることを知った。そこから移住の計画は本格化していったそうだ。

「ト一屋の募集の魅力は、作るだけでなく、その先、つまり商品開発にもつながる仕事だったことです」

そうして入社したト一屋の現場で驚いたことは、大きくふたつあったという。ひとつは食材調達からすべて自社で行っていることだ。多くのスーパーで惣菜が売られているが、そのなかで例えばコロッケであれば冷凍のものを仕入れて「揚げるだけ」というところも少なくない。そのなかでト一屋ではじゃがいもの仕入れから始まり、そのじゃがいもをふかすところから調理が始まるという。

「正直、驚きましたしとても珍しいなというのが感想です。だからこそ、クオリティは間違いなく高い。その分、調理をする人間にも責任がありますが。さらには、新たな商品開発にも着手しやすいと思います」

もうひとつ驚いたのは、距離の近さだという。先ほどの仕入れの話にもつながるが取引先との距離が近いからこそ、さまざまでおいしい食材が手に入る。もちろんそれは商品のおいしさに直結する。加えて、お客様との距離の近さも仕事につながっているという。

「最初店頭でお客様に声をかけられたときはびっくりしました。しかも商品の問い合わせではなく、世間話だったのが本当に驚きでした。そこでお客様にどういうものが好きですか？　どういうものが食べたいですか？という話もできるし、食卓の提案もできる。そしてそれをもとにお客様のニーズを把握して商品開発につながる。これは地元密着のト一屋ならではのメリットだと思います」

ネットスーパーの可能性

もうひとり話を聞いた日向直史が担当するのはネットスーパーだ。日向は2020年6月にト一屋に入社したが、過去にデパートの外商の経験がある。そのときに担当していたのが宅配サービスだった。ネットスーパーとは性格の近いものだともいえる。その経験を活かしつつ「新しい業態」としてネットスーパーが面白そうとト一屋への転職を決意したという。

「デパート外商で食品を担当していたとき、仕事にはやりがいがあった。お客様に届けて喜ばれる。シンプルですが、その密着感がうれしかったんです。それはネットスーパーではもっと近いところで実現できる。なにより件数が多い。１日50件、買上点数でいうと900アイテムぐらいが多い日には出ますからね」

　その「近さ」はネットスーパーの可能性にもつながる。

「ネットスーパー、とくにこの地域に密着するト一屋としての可能性のひとつはやはり高齢者への配慮ということになると思います。店舗に直接足を運ぶことが難しい方に商品を届ける。そこに距離感を置かず、実店舗と同じ近さで利用してもらえたらと考えています。他店との差別化を図るためという目的も含めて、ト一屋では惣菜のお届けもするなど、注文は柔軟に受け付けています。需要の増えてきた共働き世帯への対応も含めて、その方向は地域に寄り添うということだと考えています」

ネットスーパーの事業は約7年前から始まったものだが、以前はそれぞれの店舗が注文を受けて配達を行っていたが、売り場から離れることで、売り場の管理が追い付いていないという問題が発生していた。買い物弱者の増加という社会問題が深刻化していた事がきっかけとなり、受注窓口を一本化する事、自社配送で、配達エリアを限定すること等の事業体系を決めて、事業としてスタートしていった。インターネットの利用になじみのない高齢者の方には、電話やFAXによる注文も受け付けている。まさに地域密着、「すべてはお客様のために」を掲げるト一屋ならではの判断だった。

伝統を引き継ぎながら変わっていく

ふたりとも感じているのが、スーパーマーケットのニーズが変わってきているということだ。新型コロナウイルス感染症の流行もあり、内食が増えたことで日常の食材を提供するスーパーマーケットの需要は増えている。しかしそれでありながらも「実際に店舗に訪れていただく回数は減っていると思います。外出を控えていることもあるのでしょうが、一度にたくさんの商品を購入される方も多いですね」と日向は話す。

購買商品のラインナップにも変化が見られるという。「食材」だけでなく、冷凍食品の需要が増えたこともそのひとつだ。これまでは地元の食材を扱うことで地域と距離を近くするという面もあっただろうが、冷凍食品のように長期保存のできる商品を多くするなど、ラインナップも見直さなくてはいけない。それでもやはり、地元食材を使った「食べ方、食の旬の提案」をしていくことも求められる。ト一屋の伝統ともいえる部分を引き継ぎながら、新しい生活におけるニーズにも対応する。伝統と変化の双方が求められているのだ。

「ネットスーパーの需要も増えていくと思います。サービスの形も変わっていくかもしれません。惣菜商品との相性はすごくいいと思っているので、これからさまざまな模索をしていきたいと考えています。それに加えて、店頭での販売のメリットも勘案しながら、商品開発と“提供の仕方”を考えていきたいと思います」と児玉は話してくれた。

児玉は「コロナということでは、真っ最中の移住だったので、移住していいのか、関東からの移住か……という目で見られてしまうのではないか、など不安はありましたね。でもそれも杞憂。みなさん優しくてすぐに受けいれてくれたので安心しました」と話してくれた。

時代は流れて、人々の生活スタイルは変わる。けれど、変わらない、変えたくないものもある。そのバランスを考えながら、形を変えていく。それが生活に密着するスーパーマーケットに求められているものなのかもしれない。